工業デザインの歴史

工業デザインの歴史は、産業革命はちょうど始まった1900年代までさかのぼります。
工業デザインは、産業の成長で重要な役割を果たして、数年間様々な製品に価値を高めています。

外観を高める芸術と製品の値、工業デザインは20世紀に展開し始めました。
その後の19世紀に、ブランド商品の創造を必要とした消費財産業は、市場での競争のため急速に成長しました。

消費者は家のための高級品と豪勢なインテリア・デザインにさらに費やす準備ができていました。
それらの時代に、工業デザインは明確な本業ではありませんでした。
職人と芸術家は産業経営者によって産業設計の活動に従事されていました。
(その産業経営者は、それらの製品のために原型の開発を促進しました)。

1920年代の間の産業設計の大半が自動車、電気器具、および新発明の分野で行われました。
技術者、もっとも、発明された公衆にとって、役に立つ項目であり、欠かれて、創造性は、これらの製品の外観を高める必要がありました。
工業製品の設計を容易にして、異なった芸術からの訓練された芸術家は、群がって、コマーシャルアートの創造のために雇われました。

インダストリアルデザイナが手腕を見せる変装の機会であると立証された、1929年の大恐慌。
この期間、フレディリック・W.テイラー(本業として機械技師)は向上産業効率で重要な役割を果たしました。

これぞアップルデザイン――1枚のカバーにたくさんの機能を凝縮

1月 25
2012

 ここまでは本体の話だが、実はiPad 2には、まだ2つ、すごい点がある。1つめは「スマートカバー」という、本体と同時にデザインされたカバーだ。

 工業デザインでは常に他社と一線を画していたアップルだが、これまで筆者は、アップルの純正カバーについてはあまり感心できずにいた。iPodのカバーにしても、靴下を模した「iPodソックス」以外は、それほど驚きがなく、見た目にも魅力が少なかった。初代iPad用の純正カバーも、機能はよく考えられていたものの、デザイン面での魅力がないため、買ってはみたものの使わずにいた。

 しかし、iPad 2のスマートカバーは違う。まさに“アップルデザイン”とでもいうべき、考えに考え抜かれ、それでいて美しさを備えたデザインなのだ。4分割された面で構成されるシンプルなカバーなのだが、ここに一体どれだけの機能が盛り込まれたことか。

 まず、1つめはマグネットを使って、ラッチなど一切なしに、簡単に着脱できるという点。スマートカバーの金属部分を下にして、本体向かって左側から近づけていくと、強力な磁石によって吸い付けられ、ピタっと本体にくっつく。

 2つめは本体電源のオン/オフだ。マグネットで本体左側から吸着したスマートカバーで液晶面を覆うと、カバーの右側も、本体右側にピタっとマグネットで吸着する。この時に、カシャっという音がするが、これはiPad 2本体の電源がスリープモードに落ちた音だ。

 実は右側のマグネットがスイッチになっていて、液晶をカバーすると、自動的に節電モードに切り替わる。以前のiPadでは、スリープにしているつもりが、電源が入ったままになっていて、10時間持つはずのバッテリーがいつの間にか切れていた、という経験をした人も多いだろう。だが、スマートカバーをつけたiPad 2ではその心配が少ない(カバーで電源をオン/オフするかどうかは、設定で切り替えられる)。

 ちなみに液晶をカバーしている間は、3つめの機能も働いている。スマートカバーの内側は、マイクロファイバー素材になっていて、カバーのわずかな動きを通して、液晶面から指紋などを拭き取ってくれているのだ。確かに気がつくと、iPad 2の画面は汚れていることが少ない。

 4つめの機能を利用するには、スマートカバーの4つ折り部分(日本ではよく「お風呂のフタ」などと例えられる)を折りたたんで三角形を作り、これを本体底面の下にもぐりこまさせる。すると、液晶ディスプレイに表示されるキーボードがちょうど入力しやすくなるような傾斜をiPadに加えて、スタンドに早変わりするのだ。

 カバーをスタンドにして大丈夫なのかと心配する人もいるだろうが、是非とも実際のスマートカバーで確かめてほしい。三角形の構造も、本体に吸着するマグネットも思った以上に強力で、手に重心を傾けてもかなりしっかり支えてくれる。

 そしてスマートカバーが持つ5つめの機能は、この三角形を底面にもぐらせた状態で、画面を立てること――iPad 2をフォトフレームのように立てて使うこともできるのだ。実際にこの状態のまま、飛行機の中で映画を観たりしたのだが、飛行機の急な揺れにも倒れることなく快適に視聴できた。ほかにも(アップルが推奨する使い方ではないが)iPad 2の背面カメラで撮影をするときに、三角部分をグリップに使うといった活用方法もある。

(ITmediaより転載)

トヨタ、ガソリン車の環境対策で直噴ターボエンジン車を投入-低燃費で高出力

1月 18
2012

トヨタ自動車はガソリン車の環境対策として、2013年にも直噴ガソリンエンジンにターボチャージャー(過給器)を組み合わせた直噴ターボエンジン車を投入する。高級車「クラウン」など複数車種に設定し、日本国内や中国・欧州市場で販売する。小排気量エンジンにターボで過給して高出力と低燃費を両立する技術は欧州メーカーが先行。トヨタはハイブリッド車(HV)などの電動化技術に加え、エンジン車の環境性能も高め、全方位で多様化する環境車ニーズに応える。
 トヨタ自動車は直噴ターボエンジンの導入に先駆け、本社工場(愛知県豊田市)でターボの試作を始めた。量産工場は未定だが、13年にもトヨタ社内に量産ラインを設置して内製を始める。
 トヨタはかつて出力アップを狙い、ターボ付きガソリン車を設定しターボを内製していた。ただ排ガス規制や省燃費要求に合わず、撤退した。

(日刊工業新聞より転載)

富士通、独ソフト会社買収-シンクライアントOSを欧で直販

1月 11
2012

富士通は独ソフトウエア会社のユニコン(シュツットガルト市)を買収した。買収額は10億円前後とみられる。ユニコンが持つシンクライアント(記憶媒体を持たない端末)専用の基本ソフト(OS)を手中に収め、据え置き型のデスクトップからシンクライアント型へと移行する企業向けの欧州パソコン市場の変化を先取りする。
(日刊工業新聞より転載)

デンソー、生産設備費を半減-部材など再利用

12月 28
2011

名古屋】デンソーは生産ラインの設備費を半減する取り組みを始めた。
 従来より生産する自動車部品の量が少なくても効率が落ちない小型で低コストな設備を開発。遊休設備の部品情報も全社で共有して新設備の製作に使う。これらのコスト低減の工夫を積み重ね、部品ごとにモデルラインを構築し、水平展開する方針。減価償却費を大幅に減らして部品1個当たりのコストを引き下げ、円高でも海外工場に負けない競争力を国内で築く。(5面に関連記事)
(日刊工業新聞より転載)

富士重、国内生産用の海外部品比率を4割に引き上げ

12月 21
2011

富士重工業は国内で生産する自動車の海外部品調達比率を現行の13%から2―3年後をめどに最大40%に引き上げる。中国を中心としたコスト競争力の高い国からの調達を増やす。富士重は国内生産比率が7割超と高く、円高の影響を受けやすい。そこで安価で品質の良い海外製部品の採用を増やし、為替変動に左右されにくい経営体制を築き収益力向上につなげる。日本の自動車メーカーにとって円高対策は重要課題。有力な手段の一つとなる海外製部品の調達拡大の動きがさらに広がりそうだ。
 海外部品の採用拡大に向けて、主に中国で新規取引先を開拓する。まず現地に進出している日系メーカーにアプローチする。その後は「グローバルな視点で取引先を探す」(同社首脳)としており、現地の欧米系メーカーや地場メーカーにも取引先を広げる方針。
 富士重は中国工場を2013年にも稼働させる計画がある。

(日刊工業新聞より転載)

フィンランドのゼン・ロボティクス、ロボで廃棄物分別-来年にも日本投入

12月 14
2011

【ヘルシンキ(フィンランド)=松沢紗枝】フィンランドのゼン・ロボティクス(ヘルシンキ)はロボットを使った廃棄物の分別システムを2012年中にも日本市場に投入する。建築現場や工業廃棄物、都市ゴミへの利用が可能で、日本では東日本大震災のがれき処理などで需要が見込めそうだ。販路の開拓にあたっては、ロボットメーカーや建設分野で技術を持つ現地企業と業務提携する計画で、すでに日本でパートナー企業との提携を検討しているという。
(日刊工業新聞より転載)

インタビュー/東京電力社長・西沢俊夫氏「3年めどに再建」

12月 07
2011

東京電力の西沢俊夫社長が6日、日刊工業新聞社のインタビューに応じ、「3年で基盤を固め、いずれは新しい企業像を示したい」と述べ、3年をめどに会社の再建を果たしたいとのビジョンを明らかにした。福島第一原子力発電所の安定化や被災者への賠償、合理化など特別事業計画に盛り込まれた改革を断行しつつ、3年後には新たな企業像を打ち出す考え。一方、同計画に盛り込まれた発電設備の売却や、一部で報じられた資源権益売却については否定的な見解を示した。
(日刊工業新聞より転載)

日立、ガソリンエンジンから排出されるPM濃度推定する技術開発

11月 30
2011

日立製作所は自動車のガソリンエンジンから排出される粒径2・5マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以下のすす(粒子状物質=PM)の濃度を推定するシミュレーション技術を開発した。北米や欧州では2014年からガソリンエンジンの燃焼過程で発生するPMの排出規制の強化が検討されている。
 シミュレーションの利用でPMの排出量を調節するエンジン部品の試作回数を半減できる見込み。新規制に対応した自動車の燃料システムを効率よく開発できるようになる。16年をめどに同技術で開発したエンジン部品の実用化を目指す。
 PMはエンジン内部で燃え残った炭化水素が化学反応で固体化することで発生する。軽油を燃料にするディーゼルエンジンでPM規制が先行していたが、今後PMの濃度が低いガソリンエンジンでも規制が厳しくなる見込み。
(日刊工業新聞より転載)

中国の工場団地、“現法なし”加工継続-香港・日技城、中小に代わり法人化

11月 16
2011

中国・深セン市で貸し工場団地を運営する日技城(香港)は、日本の中小企業が中国で現地法人を設立しないまま同工場団地で加工を続けられるよう体制を整える。
 同社が運営する工場団地「テクノセンター」の入居企業は「来料加工=用語参照」という制度を利用し現地法人を設けていないが、中国政府が来料加工事業者に法人化を求めているため対策が必要になっていた。規模が小さい企業が独自に現地法人を設立するのは困難な場合があるため、テクノセンター自体が現地法人を設けて入居企業から加工を請け負う形態を検討する。年内に詳細を決める。
 現在はテクノセンターが来料加工実施のライセンスを保有し、入居する日本の中小企業が同センターの一部門として加工する。入居企業34社のうち従業員10人以下が6社、11人から50人以下が14社と小規模な企業が多く、人材や資本力が乏しく独資で企業経営するのは難しい。

(日刊工業新聞より転載)

ロボ受注「増加」5割、海外依存強まる-本社アンケート

11月 09
2011

2011年の産業用ロボット生産額が10年実績の5570億円を上回りそうだ。日刊工業新聞社が実施したアンケートでは中国、東南アジアなどの設備投資拡大を受け、産業用ロボットメーカーの約5割が受注は「増加」と回答した。(日刊工業新聞より転載)

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